消費税がまた上がるらしい。
とりあえず近況を。タイトルには関係ないので、興味がない人はすっ飛ばしてくれてください。
僕は最近暇な時間にこのゲームをやっていたりする。曲がアニソンチックな曲しかないのでマジで楽しい。元々音ゲーをやらなくなったのも、音ゲー特有の歌詞が全くない曲が好きじゃないというのがあったので、これは長続きするような予感がしている。ライブなども頻繁に行われているようで、関連コンテンツもそれなりに多そうだなという印象。いつかライブ行きたいよ...。そろそろ退学して日本帰ろうかな、ペルソナイベも行けなくて悲しいし...。
僕の推しバンドはこのRoselia。ビジュアルが好みなキャラが集まっていて好き。オリジナル曲も良曲ばっかでアド。みんな可愛い。可愛い。かわいい。髪が長くてお姉さんぽいキャラには弱いんだよね、本当。その中でも推しの湊友希那ちゃん（真ん中の子）がゲーム内のバンド編成にいるので、ゲームをやるたびにモチベが上がるという好循環。僕の人生全般もこうなってくれればいいのにね。
さて、真面目な話に入っていきましょう。
また消費税が上がるという話が数週間前から話題になっている。何となくこんな気配がしていたものの、再度延期や凍結という結果にならなかったのは残念である。よく経済学の教科書の説明に、財政政策は政治的な要因に左右されやすいということが書いてあるものだが、正にこれを現実で見ているような気持ちだ。
巷ではオリンピック後の日本の状況を「出口の見えないトンネル」と評する論調が存在する。このような意見における日本の状況とは何の状況であるか、ということがあまり定義されていないことがあり、賛成も反対も出来ないことが多い。しかし、もしこれが日本の経済の状況を示しているのならば、賛成せざるを得ない。この記事では、日本経済における「出口の見えないトンネル」の意味を、最近話題の消費税増税に関連付けながら僕なりの解釈を書いていきたい。
まずは消費税増税についておさらいしておこう。今回話題になっているのは、2019年から消費税が8%から10%になるという安倍政権の発表によるものである。政治にはあまり詳しくないが、元々消費税を10%まで上げるといった方針を決めたのは旧民主党の野田政権であるから、もし増税の影響で経済の状況が悪くなったとしても、原因はそっちにあるといった意見をネット上ではよく見る。リーマンショック後のデフレスパイラルからも脱却できておらず、震災によって国がボロボロになっている状況で増税を決めたのは全くもって愚かである、という意見には概ね同意する。しかしどうやら、この合意には景気条項なるものが含まれており、消費税増税はその時の経済の状況を考えて行うといった趣旨のことが書いてあるらしい。だからこそ安倍政権は「リーマンショック級のことがない限り」といった旨のことを消費税の話題になる度に言ってきたのだろう。したがって、景気条項という、解釈によっては消費税増税を回避することのできる要素があるのに消費増税を行おうとしている安倍政権の経済失速に対する責任は重いと僕は個人的に思っている。
ここで、前回の消費税増税の影響を振り返ってみよう。1回目に安倍政権が増税を引き上げたは2014年のことである。5%→8%という1.6倍の変化は忽ち日本のコアCPI（日銀のインフレターゲット2%は所謂インフレ率からボラタリティが高い品目を幾つか抜いたコアCPIの変化のことを指している）の上昇を引き止めた。そもそもGDPや賃金と言った統計はサイクル的に物価の緩やかな上昇（大体2~3%のインフレ率）の後に発生するもので、物の値段が上がり、売っている側の給料にならなければ話にならないのである。
日本経済の状況を鑑みたアベノミクスが高く評価されていた安倍政権としては、この読み違いは単なる失敗であった。明らかに1.6倍の変化率の影響を軽視していたのだ。このようなことがあったので、8%から10%の増税が全くもって日本経済のためにも安倍政権の支持率のためにもならないことは明白だと僕は思う。
ではなぜ安倍政権は消費税増税を律儀に行おうとしているのか？これに関しては色々な話があるが、現役の参議院議員さんや政治に詳しい人たちの話を聞く限り、政権内部の勢力争いなど、純粋な日本経済に関する議論とは程遠い事柄が影響しているらしい。これに関してはアホくさいとしか思わないし、なんで一国の経済がそんなものに左右されているのかと馬鹿らしくなってしまう。結局は伝聞なので真相は分からないのだが、もし本当だったら必死に議論を繰り返している経済学者さんたちも浮かばれないよね。なんだか、間接民主制の限界を見ている気がする。
日本経済にとって運が悪いのはこれだけではない。ここにきて、日本銀行も金融政策を正常化させたいという、所謂出口戦略を意識しているかのような発言が出てきている。
9月19日の日銀政策決定会合後の記者会見でも、黒田総裁は「物価目標を早期に達成して正常化プロセスに入りたいというのは、どこの中央銀行も同じで当然のことだ」という発言をしている。もちろん2%のインフレターゲットを達成してからということも同時に言ってはいるものの、やはり日本銀行側も金融緩和的政策をあまり長く続けるのは避けたいと思っているのだろう。黒田総裁の真意は断定できないが、任期中に徐々に金融緩和の手が緩まっていくというシナリオもあり得るのではないかと思う。もしそうなら、市場のマネタリーベースの増加量は徐々に減っていくし、円高にも振れてくるだろう。まだ実際にはデフレに逆戻りする危険性が十分すぎる程あり、輸出国の日本にとってはお世辞にも良い状況だとは言えなくなってくる。まあ、これに関してはまだまだ消費税増税より不確定要素ばかりだ。
このように、消費税増税や日銀の出口政策に関する憶測などによって、アベノミクスによって期待されていた日本経済の復活は望めないのかもしれないといった悲観的な意見がここ最近になって目立つようになってきた。このような悪いシナリオが現実になっていくかもしれない時期が東京オリンピックが終わる2020年、日本からオリンピック関連の投資が一斉になくなっていく時期と合致することで、日本経済は復活の機会を逃してしまうという展望は一気に現実味を帯びてきた。仕事の自動化が進んでいるといってもまだまだGDPは働く人口、そしてそれを支える出生率に左右される訳で、このような時期に経済が悪くなってしまうと、これらの統計にも響いてくる。
このように消費税増税、日銀の出口政策、そしてオリンピック景気の終焉など、日本経済にとって悪影響のある事柄が同時期に起こる可能性が高まった状況を指して、「出口の見えないトンネル」という表現が用いられるようになってきた、というが僕なりのこの論調に対する解釈である。
では、次の記事でお会いしましょう。
《追記》
この記事を書いて下書きに保存した次の日、2025年に大阪万博が開催されることが決まった。早速株価や不動産価格が上がっているらしい。
https://www.nikkei.com/article/DGXMZO38170890W8A121C1AM1000/
これが続いてくれれば数字的に少しだけマシになるかも...？これはオリンピック景気にも言えることだが、株価の上がり下がりによって国民の生活が豊かになるかどうかはその後のシナリオによるので分からない。所謂トリクルダウンに関しての別の議論が必要だ。ただ、きっかけになり得るだけマシかという話。
